糖尿病・高血圧と診断されたら、その病気について学ぶことで、何かしらの対策が見つかるはずです。
長引く痛みについても同じ事が言えます。
痛みとは何かを知ることで、あなたを悩ます痛みの対策が見つかるかもしれません。

そんな方には、下のＵＲＬの動画が参考になるかもしれませんよ。

動画⇒http://www.pain-medres.info/chronic-pain/for-everyone/introduction-to-pain.html

・痛みの体験記
・ブログを書く理由
・トリガーポイント療法専門院の江原鍼灸整骨院.ホームページ
・京都市中京区西ノ京御輿岡町１０番地
・診療時間　9:00～19:30（水・土 午前中）
・定休日　日曜日　祭日
・電話　075-463-8639
・「ホームページをみて…」とお電話ください

慢性痛と呼ばれる痛みに、残念ながら魔法のように効き目のある除痛法はありません。
効果がある薬を見つけることは重要ですが、薬だけに依存しては危険を伴う場合があります。
慢性痛と呼ばれる痛みに、トリガーポイント鍼がお役に立てるかもしれません。
何より、トリガーポイント鍼は、依存や危険な副作用を伴わない安全な施術方法です。

・痛みの体験記
・ブログを書く理由
・トリガーポイント療法専門院の江原鍼灸整骨院.ホームページ
・京都市中京区西ノ京御輿岡町１０番地
・診療時間　9:00～19:30（水・土 午前中）
・定休日　日曜日　祭日
・電話　075-463-8639
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脊柱管狭窄症は、下の動画のように言われています。

症状は、長い距離を続けて歩くことができません。
もっとも特徴的な症状は、歩行と休息を繰り返す間歇性跛行（かんけつせいはこう）です。
腰部脊柱管狭窄症では腰痛はあまり強くなく、安静にしている時にはほとんど症状はありませんが、背筋を伸ばして立っていたり歩いたりすると、ふとももや膝から下にしびれや痛みが出て歩きづらくなります。
しかし、すこし前かがみになったり、腰かけたりするとしびれや痛みは軽減されます。

しかし、神経が圧迫されることが原因と言われていますが、当院で行う施術で、脊柱管狭窄症の症状が良くなる方がたくさんいます。
それは、痛みの原因が神経圧迫でなく、筋膜性疼痛症候群（MPS）であるからとも言えます。
当院の施術は、手術のように後戻りできない治療法ではなく、安全性の高い施術法です。

痛みが長続きすると、下の動画のような事が起こります。
自分自身が痛みを知る事は、治療戦略を立てる上で、とても重要になります。
長引く痛みでお困りの方は、当院へお気軽にお問い合わせください。

痛みがつづくと気分が落ち込みます。
また、原因が分からないと、自分が納得するまで探そうとする人もいます。
この辺りは、性格や物の見方、捉え方によって大きな差があるのでしょう。
長引く痛みは、脳の中で恐怖や不安が生まれてくる、偏桃体と言う場所の活動が亢進されていると言う事がわかってきました。
鬱の人の脳の状態も、同じように偏桃体の活動が亢進しているとも言われています。
巷には健康情報が溢れかえっていますが、難しく考えず、まずは、シンプルに血の巡りを良くすることです。
ストレスがかかると交感神経が優位になり、最終的に血管が収縮して、血の巡りが悪くなります。
血管が収縮すると痛みを起こす物質が発生します。
ブロック注射は、最終的には血管を拡張させ、血流を増やします。
適度な飲酒は血流を増やしますから、昔から、酒は百薬の長と言われるのかもしれません。
当院では、トリガーポイント鍼施術・筋膜リリース療法を用いて、筋膜性疼痛症候群（ＭＰＳ）の施術を行っています。
トリガーポイント鍼施術・筋膜リリース療法は、痛みの部分の血流を大いに改善してくれる可能性のある、画期的な治療方法です。
また、ありふれているにも関わらず、医療従事者の多くが知らない、筋膜性疼痛症候群（ＭＰＳ）と言う痛みの情報発信に力を入れています。

運動器の痛みの多くが、構造破綻モデル（ヘルニア・半月板損傷など）と考えられ、ＭＲＩ、ＣＴ、レントゲンなど最新の機械を使って、痛みの原因を探り、それを修復したり、取り除くことで、除痛しようと考えています。
機械が進歩しても、痛みを抱える人が増え続けていることは、大きな社会問題です。
筋膜性疼痛症候群（ＭＰＳ）と考えられる痛みは、ＭＲＩ、ＣＴ、レントゲンを使っても見つけることが出来ません。
痛みは複雑系ですが、筋膜性疼痛症候群（ＭＰＳ）の治療だけで事足りるケースも多々あることでしょう。
しかし、ありふれた筋膜性疼痛症候群（ＭＰＳ）と言う痛みは、医療従事者の多くが知らず、他の疾患と誤診されているケースがあります。
ＭＲＩ、ＣＴ、レントゲンで異常を指摘されると、不安が大きくなり、最初は、簡単治療で事足りた痛みでも、図の左のような経過を辿る事可能性が大きくなります。
当院では、ありふれた筋膜性疼痛症候群（ＭＰＳ）の痛みの情報発信に力を入れています。
患者自身が痛みを知る事で、不安が和らぎ、痛みに立ち向かう勇気が湧けば、良循環を起こし、右図のように回復をしていくでしょう。

痛みが長続きすると、体の中でこのような事が起こっていると言われています。
ＭＲＩやＣＴ、レントゲンを駆使しても、下の中にあるような現象を見ることは出来ません。
トリガーポイント鍼施術・筋膜リリース療法は、赤い矢印の付近に介入することで、痛みの悪循環を断つお手伝いをします。
図の中のどこで介入しても、痛みの悪循環を断つことは可能です。
認知行動療法や運動療法も、すぐに結果は出なくても、継続することです。

痛みの定義は、下記文章で説明でき、痛みを長引かせないことが重要です。
赤字にあるように、痛みは個人的な体験ですから、本人が痛いと言えば、はっきりとした原因が見つからなくても、嘘でもなくそれが病気です。
多くの医療機関は、痛みを構造の破綻、ヘルニアや半月板損傷などと考え、診断や治療行為をしてきましたが、痛みを抱える人は増え続けています。
筋膜性疼痛症候群（ＭＰＳ）の痛みは、ＭＲＩ、レントゲン、血液検査などでは分かりません。
ありふれた筋膜性疼痛症候群（ＭＰＳ）と言う痛みが、医療従事者の多くが知らず、他の疾患と誤診されている事が多いのは、痛みの難民が増え続ける大きな問題です。
当院では、鍼を用いて、筋膜性疼痛症候群（ＭＰＳ）の施術を行っています。

痛みの鎮痛と基礎知識より抜粋⇒http://www.shiga-med.ac.jp/~koyama/analgesia/pain.html

痛みとは、痛みはたいへん不快な感覚であり、不快な情動を伴う体験である。
外部からの侵害刺激や生体内の病的状態なときや、その時点では組織が傷害されてなくても、それらの刺激が長く続くと組織が傷害されると予想されるときに生じる感覚である。
従って、痛みは「生体の警告系」として重要な役割を果たす。（不幸にも痛みを感じない先天性無痛症という疾患がある。）
しかし、痛みは痛みの悪循環を引き起こすので、「生体の警告系」であっても、鎮痛処置が必要である。

メールや電話で、同じ質問を繰り返ししてこられる方がいますので、お困りの方の参考になれば幸いです。
施術料金、保険適応範囲、開院時間、アクセスなどは、ＷＥＢサイトを見てもらえれれば、理解できるように作ってあります。
患者さんが期待する効果が出るか否かは、治療してみてみないと分からないのが実情です。
分からいからと言って、痛いと訴えた患者さん全てに、施術を開始して良い訳ではありません。
リウマチのような痛みを、当院で行う施術でで、コントロールするには、いささか無理があります。
要は、ありふれた筋膜性疼痛症候群（ＭＰＳ）と言う痛みが、医療従事者の多くが知らず、他の疾患と誤診されている事が多いのが問題です。
当院では、患者が訴える痛みに効果が無いと判断した時は、医科に紹介したり、施術をお断りしいます。
例をあげれば、炎症の強い痛み、悪性腫瘍、糖尿病などによる真の神経障害なです。
多くの方は、医療機関を経て当院を受診されるので、まずこのような可能性は低くなります。
外傷による損傷の程度や、オーバーワークによる疲労骨折などは、超音波エコーで判断できますが、このような痛みも、基本的には、施術の適応外となります。
上記から外れた物は、筋膜性疼痛症候群（ＭＰＳ）による痛みの可能性が高くなるので、トリガーポイント鍼施術・筋膜リリース療法の適応範囲となります。
診断行為は医師のみしか許されていませんが、治療をした結果、痛みが取れれば、骨折や悪性腫瘍でなかった言えます。
このようなケースを治療的診断と呼びます。
どれくらいで効果があるかは個人差が大きく、一回で長引く痛みに思うような効果がなかったとしても、施術に効果が無いと決めることは出来ません。
ただし、延々と効果が出ない治療を継続するもの問題がありますから、10回１クールなど、予め期間や回数決めて治療を開始するのも良いと思います。
いずれにしても、自由診療でも、時間や刺激など、何かしらの制限加わります。
保健診療なら尚更です。
その事を理解し、医師や施術者との良好な関係を構築しながら、痛みを手放して行きましょう。

下の記事を書かれた、北原雅樹先生、鍼を使って、疼痛治療をされています。
日本の痛み医療は、欧米より20年以上も遅れているといわれています。
トリガーポイント療法は、長引く痛みでお困りの方に、お役に立てるかもしれません。
当院は、筋膜性疼痛症候群（MPS）と呼ばれる、ありふれた痛みがあることを、一人でも多くの人に知ってもらうために、情報発信を続けています。

https://medical.jiji.com/topics/381?page=1

―慢性痛とはどういう痛みを指すのか。

　北原　世界保健機関（ＷＨＯ）が作った国際疾病分類（ＩＣＤ）は１０年ごとに改訂され、登録済みの疾病の見直し、新たな疾病の追加が行われる。来年の改訂に向け、慢性痛の登録を新たに決定。「３カ月以上続く持続性または反復性のある痛み」と定義された。

　慢性痛については、専門家の間でもかんかんがくがくの議論があり、患者本人も本質を理解していないことが多い。痛みには胃潰瘍、急性胃炎、骨折など組織の障害に起因する「急性痛」と、頭痛や腰痛、リウマチ、線維筋痛症など原因が分かりにくい「慢性痛」がある。

　慢性痛は組織の治癒期間を終えても続く。最終的に脳でさまざまな情報が統合（処理）されて痛さを感じる仕組みで、痛みによって起こる障害に対処しなければならず、急性痛の治療とはアプローチがまったく違う。

　―急性痛と慢性痛の対処法は

　北原　急性痛では、原因の病気や障害を治しやすくするため痛みを軽減する処置を取る。安静にしたり神経ブロックを行ったり、薬物療法などでも痛みが治まる。診断結果により治療法が大体決まっており、治療に伴い痛みは軽減される。しかし慢性痛は原因が分からず、手を尽くしても何も改善しないとして放置される場合も少なくない。

―慢性痛は何が原因か
　北原　急性痛は同じ胃痛でも、胃潰瘍と胃炎では全く治療方針が違う。急性痛の場合、診断名は大変重要だ。慢性痛は生活習慣病から来る痛み、疾患による痛み、処置に伴う痛みなどがある。すべてが混合性疼痛（とうつう）で、ほとんどの場合、痛みに対する治療方法は同じだ。痛みの状態を見て医学者が無理やり診断名を付けているにすぎない。患者は病名を知りたがり知ることで安心するが、一般の診断名と痛みの原因が違うことも少なくない。重要なのは、痛みが明らかな原因がある急性なのか、そうでない慢性かを診断することだ。

　―慢性痛の治療法は

　北原　日本に慢性疼痛のガイドラインはない。放置される慢性痛のうち、一番多いのは筋肉の痛みだ。混合性の痛みだが、軽度なら不自然な姿勢で仕事をしない、軽い運動をする、減量、睡眠３～４時間前からの飲酒はしないことなど日々の生活で改善、予防ができる。簡単なことだが、患者もかかりつけ医も知らないのは、情報が広く伝わっていないからだ。慢性痛は我慢すれば治ると思われがちで、積極的に治療が行われてこなかった。

　私が行っている治療は、運動療法や心理療法が中心。筋肉痛には東洋医学のはりを使用した筋肉内刺激法も取り入れた。麻酔科医だけでなく、精神科医、リハビリテーション医、理学療法士、臨床心理士など、複数の医療者が治療を行う集学的な治療が、慢性痛治療の標準的なモデルになっている。

―日本の慢性痛治療は遅れているのか。

　北原　国際疼痛学会（ＩＡＳＰ）は２０１０年、「患者が痛みに対する適切な治療を受けることは基本的人権である」などとするモントリオール宣言を採択した。つまり痛みの診療は行政や医療機関の義務ということだが、日本では注目されず、翻訳もされなかったので私は自分で訳した。

　痛みセンターの草分けは米国で、１９６１年に朝鮮戦争の戦傷者や急速に進む工業化によって激増した労災患者への慢性痛対策として始まった。７０～９０年代に米国全土に広がり、欧州諸国にも拡大した。しかし２０００年代に入ると米国の痛みセンターは経営的に成り立たず閉鎖、解散されたが、欧州ではさらに発展し、各国が医療費抑制を目的に医療保険システムの中に位置づけた。国全体でシステマチックに実施し、コストパフォーマンスが高いシステムになっている。

　日本は以前、大学病院でもペインクリニック科は機能していない名ばかりなところもあった。私のいる横浜市大は外来診療を毎日行うが、毎日行う施設は少ない。痛みセンターは全国十数大学に設置されているものの、ＩＡＳＰの基準を満たしているところは少なく、人材も資金も大幅に不足している。世界各国で痛みセンターがどんどん広がっている中、先進国では日米だけが取り残されている。

―日本の慢性痛治療はどうあるべきか。

　北原　痛み治療は臨床面だけがクローズアップされがちだが、複雑な痛みの治療は臨床と研究が一体となる必要がある。調査結果をフィードバックし、さらに加速する超高齢社会の中で、慢性痛を抱える高齢者の診療をシステマチックに行う痛みセンターを国内につくることが急務だ。重症患者の治療だけでなく、予防も行い、健康寿命を延ばすことも期待できる。次世代の専門家育成も重要な課題だ。

　臨床・教育・研究のほかに、行政、総合診療医、一般市民などへの情報提供・ＰＲも、欧米の痛みセンターでは大きなウエートを占めている。

　２０２５年には６５歳以上が３６００万人、稼ぎ手が減少し、日本は経済的にも貧しくなる。慢性疼痛患者は現在２０００万人。経済的損失は数兆円といわれている。痛みセンター設立には立法化を含め、さらなる展開が必要だ。患者会やマスメディア、ＳＮＳなどで、関心を高めて多くの人たちが声を上げていくことが望まれる。